物流の未来を考える 第14回
なぜトラックの待ち時間はなくならないのか
― 荷主様と運送会社様が一緒に考えたい「荷待ち時間」の問題 ―
目次
1.はじめに
2.空車情報とは何か
3.運送会社様は配車が決まった時点から帰り荷を探す
4.空車情報は限られた範囲で共有されている
5.電話とFAXだけでは情報が広がりにくい
6.情報の有効時間が短い
7.荷主様には空車トラックの存在が見えない
8.空車情報だけでは輸送は決まらない
9.帰り便と帰り荷は同じトラックを別の立場から見た言葉
10.帰り荷だから安く運ぶという考え方ではない
11.空車情報を共有するときに必要な内容
12.情報を広く伝えることで生まれる可能性
13.デジタル化しても人の確認は必要
14.おわりに
1. はじめに
日本各地では、今日も多くのトラックが荷物を届けたあと、帰り荷を探しています。
一方で荷主様は、希望する日時や地域で荷物を運べるトラックを探しています。
同じ地域に荷物と空車トラックがあり、配送する方向も合っている。
それでも、両者がお互いの存在を知らないまま、トラックが空車で帰ってしまうことがあります。
なぜ、このようなことが起きるのでしょうか。
大きな理由の一つは、運送会社様が持っている空車情報が、荷主様まで十分に届いていないことです。
物流業界には、長年築かれてきた会社同士のつながりがあります。そのつながりによって多くの輸送が支えられてきました。
しかし、限られた人の間だけで情報をやり取りする方法では、全国で発生する荷物と空車トラックを結び付けることには限界があります。
今回は、空車情報がどのように生まれ、なぜ荷主様まで届きにくいのかを考えます。
2. 空車情報とは何か
空車情報とは、運送会社様が保有するトラックについて、
「いつ」
「どの地域で」
「どのような車両が」
「どの方面への荷物を探しているのか」
を示す情報です。
例えば、
「木曜日の午前中に、愛知県名古屋市で4トンウイング車が空く」
「金曜日に東京都内で大型車が空き、関西方面へ戻る」
「兵庫県で荷卸しを終えた車両が、大阪方面への荷物を探している」
といった内容です。
ただ単に「トラックが空いている」というだけではありません。
車種、最大積載量、荷台の形状、空車になる日時、現在地、希望する配送方面などが組み合わさって、初めて実際の輸送に使える空車情報になります。
3. 運送会社様は配車が決まった時点から帰り荷を探す
運送会社様は、地方行きの配車が決まると、その時点から帰り荷を探し始めます。
大阪から東京へ向かう仕事が決まれば、東京やその周辺から関西方面へ戻る荷物を探します。
出発直前や空車になる2日前から探し始めるとは限りません。
地方行きが決まった時点から準備を始め、見つからなければ運行当日まで継続して探します。
帰り荷が早く決まれば、行きと帰りを一つの運行として計画できます。
ドライバーの運行時間、休憩場所、集荷時間、納品時間、高速道路の利用なども事前に確認できます。
反対に、帰り荷が見つからなければ、荷物を降ろしたあとも電話をかけ、条件の合う荷物を探し続けることになります。
空車情報は、運送会社様の営業情報であると同時に、毎日の配車を支える重要な情報です。
4. 空車情報は限られた範囲で共有されている
これまで空車情報の多くは、日頃から取引のある会社や、配車担当者様同士のつながりの中で共有されてきました。
「明日、名古屋で車が空きます」
「大阪方面へ戻る荷物はありませんか」
配車担当者様が電話をかけ、何社もの協力会社様へ確認します。
長年の信頼関係があるため、話が早く、細かな条件も理解してもらえるという良さがあります。
物流の現場において、こうした人と人とのつながりは、これからも大切です。
しかし、一人の配車担当者様が連絡できる会社数には限りがあります。
取引のない地域の荷主様や、これまで接点のなかった会社へ空車情報を届けることは簡単ではありません。
本当は条件の合う荷物が別の場所にあっても、その情報へたどり着けないことがあります。
5. 電話とFAXだけでは情報が広がりにくい
電話は、相手の状況を確認しながら細かな相談ができる便利な方法です。
しかし、電話をかけた相手が荷物を持っていなければ、そこで情報が止まってしまうことがあります。
FAXも、一度に複数の会社へ情報を送れる方法として長く使われてきました。
ただし、受け取った側がすぐに確認できるとは限りません。
FAXを送っている間にも、車両は移動し、時間は過ぎていきます。
また、電話やFAXで聞いた情報を別の担当者様へ伝えるときに、日時、場所、車種などの一部が正確に伝わらないこともあります。
人の連絡には温かさと柔軟さがあります。
その一方で、広い範囲へ同じ情報を、同じ内容で、同時に届けることには限界があります。
6. 情報の有効時間が短い
空車情報には有効時間があります。
今日の午後に大阪府で空くトラックの情報を、翌日に知っても活用できません。
また、朝の時点では空車予定だったトラックが、午前中に別の帰り荷を受注することもあります。
車両の現在地や空車になる時間も、荷待ち、道路渋滞、天候などによって変わります。
空車情報は、常に動いている情報です。
そのため、
「情報を登録した時刻」
「現在も空車なのか」
「すでにほかの荷物が決まったのか」
を確認できることが大切です。
古い空車情報が残っていれば、荷主様が問い合わせても、すでに車両が決まっているということが続きます。
これでは、情報を利用する側の信頼を失ってしまいます。
空車情報は、広く伝えるだけでなく、最新の状態に保つことが必要です。
7. 荷主様には空車トラックの存在が見えない
荷主様がトラックを探す場合、日頃から取引している運送会社様や取扱業者へ連絡する方法が一般的です。
しかし、その会社が持っている車両や協力会社様の中に、条件の合うトラックがあるとは限りません。
一方、近くに別の運送会社様の空車トラックがいても、荷主様にはその存在が見えません。
運送会社様は帰り荷を探している。
荷主様は帰り便として利用できるトラックを探している。
双方が探しているにもかかわらず、情報が別々の場所にあるため出会えないのです。
これは荷物やトラックが不足しているというよりも、必要な情報がつながっていない問題だと考えられます。
8. 空車情報だけでは輸送は決まらない
空車情報が荷主様へ届けば、すぐに輸送が決まるわけではありません。
荷物とトラックの条件を確認する必要があります。
例えば、4トントラックが空いていても、荷物の重量が4トン以内だから積めるとは限りません。
荷物の容積、荷姿、長さ、高さ、パレット数などによっては、荷台に収まらない場合があります。
さらに、
集荷時間に間に合うか
納品時間を守れるか
荷物を安全に積めるか
混載が可能か
必要な設備を備えた車両か
ドライバーの運行時間に無理がないか
なども確認しなければなりません。
空車情報は、輸送を成立させるための入口です。
その後に荷主様と運送会社様が条件を確認し、双方が納得して初めて、実際の配送につながります。
9. 帰り便と帰り荷は同じトラックを別の立場から見た言葉
帰り便と帰り荷は、似ているようで立場が異なります。
荷主様は、荷物を届けたあとに戻るトラックを「帰り便」として利用します。
運送会社様は、戻る車両に積む荷物を「帰り荷」として受注します。
例えば、大阪から名古屋へ荷物を届けたトラックが、大阪方面へ戻るとします。
名古屋から大阪方面へ荷物を送りたい荷主様にとって、そのトラックは帰り便です。
運送会社様にとって、その荷主様から受注する荷物は帰り荷です。
同じ輸送を、荷主様と運送会社様がそれぞれの立場から見ているのです。
この違いを正しく理解することで、情報を誰に、どのように伝えるべきかが分かりやすくなります。
10. 帰り荷だから安く運ぶという考え方ではない
従来の帰り荷には、「空車で帰るよりはよいので、安くても受ける」という印象が残っています。
しかし、持続可能な物流を考えるうえで、帰り荷だから一方的に安い運賃でよいという考え方は適切ではありません。
帰り荷を受注する場合にも、
集荷先までの追加走行
荷待ち時間
荷役作業
高速道路料金
ドライバーの拘束時間
納品後の車両の位置
などを確認する必要があります。
帰る方向が合っていても、大きな迂回や長時間の荷待ちが発生すれば、運送会社様の負担は増えます。
帰り便・帰り荷は、空車区間を活用することで効率を高め、荷主様と運送会社様の双方に価値を残す考え方です。
安さだけを求める仕組みではありません。
11. 空車情報を共有するときに必要な内容
空車情報を実際の輸送につなげるためには、できるだけ具体的な内容が必要です。
例えば、次のような情報です。
空車になる日
空車になる予定時刻
空車になる都道府県・市区町村
車種と車格
最大積載量
荷台の形状や寸法
希望する配送方面
当日中に対応できるか
翌日納品が可能か
混載が可能か
必要な高速道路の利用条件
荷主様側からも、集荷地、納品地、日時、重量、数量、荷姿、荷役方法などを伝えます。
情報が具体的であるほど、条件の合わない問い合わせを減らし、商談までの時間を短くできます。
ただし、最初から会社名や詳細な取引情報を広く公開する必要はありません。
まずは地域、日時、車種、配送方面など、組み合わせを探すために必要な情報から共有し、条件が合った段階で具体的な確認へ進む方法も考えられます。
12. 情報を広く伝えることで生まれる可能性
空車情報を、これまで取引のある会社だけでなく、条件の合う荷主様へ広く届けられれば、新しい組み合わせが生まれます。
これまで接点のなかった荷主様が、近くで空くトラックを帰り便として利用できるかもしれません。
運送会社様は、新しい帰り荷を受注し、空車走行を減らせる可能性があります。
空車走行が減れば、燃料の使用量やCO₂排出量の削減にもつながります。
また、運送会社様にとって空車情報の発信は、新しい営業方法にもなります。
「どの地域から、どの方面への輸送を希望しているのか」
「どのような車両を持っているのか」
を伝えることで、運送会社様の得意な地域や車種を荷主様に知っていただく機会が生まれます。
空車情報は、その日だけの帰り荷を探す情報ではありません。
継続的な取引につながる可能性を持った営業情報でもあります。
13. デジタル化しても人の確認は必要
空車情報をデジタル化すれば、多くの荷主様と運送会社様が同じ情報を確認できるようになります。
希望する地域、日時、車種、配送方面などから、条件の近い荷物や車両を探しやすくなります。
情報を一度登録すれば、電話を一社ずつかけるよりも広い範囲へ伝えることができます。
しかし、デジタル上で条件が合ったからといって、自動的に安全な輸送が成立するわけではありません。
荷物の詳細、積み方、荷待ち、荷役作業、運賃、支払条件などは、荷主様と運送会社様が直接確認する必要があります。
デジタル技術は、人の代わりにすべてを決めるものではありません。
必要な情報を見つけ、出会う可能性を広げるためのものです。
最終的に信頼できる取引をつくるのは、条件を誠実に確認する人の仕事です。
14. おわりに
運送会社様が持っている空車情報は、これまで主に配車担当者様同士の電話やFAX、長年の取引関係の中で共有されてきました。
その方法には、信頼関係に基づく強さがあります。
一方で、限られた範囲にしか情報が届かず、本当は条件の合う荷主様と運送会社様が出会えないこともあります。
空車トラックがある。
運びたい荷物がある。
配送する方向も合っている。
それでも情報がつながらなければ、トラックは空車で走ることになります。
物流の効率化に必要なのは、新しいトラックを増やすことだけではありません。
今ある荷物と車両の情報を、必要としている相手へ、少しでも早く正確に届けることです。
丸共協同株式会社は、長年の物流現場で培ってきた人と人との信頼を大切にしながら、荷主様と運送会社様の情報がより良い形でつながる物流を考えてまいります。
